2018年5月15日火曜日

寄らば再生エネとの詠み


新たなエネ基本計画が決まった。と言うか、寄らば大樹、寄らば再生エネルギーという道をようやく計画に盛り込んだと言う事だろうか?欧米及びかの隣大国でも急速に進める再生エネルギー開発。無尽蔵の太陽エネルギーを使って、未来を築こうとする時代の流れは止まらない。幾ら、原子力技術の開発・維持が大切であろうと、多勢に無勢。少なくともこの数年間は再エネで攻めないと、時代に取り残される事は必須だろう。従来の再エネコストは原発に劣るというロジックは、最近の技術開発と大量生産により通じなくなっているし、貴重な石化原料をエネルギーに転用するのは、愚の骨頂とばかりに中東でも再生エネルギーの導入が盛んだ。彼らには赤道直下という太陽熱利用の利があり、それは理屈に合っているのだ。少子高齢化の時代、国民が指向するエネルギーも選択の時代。あれもこれも出来ない。ならば、多くの人々が目指す再エネで勝負するのも一つの手だろう。考えれば、皆が求める太陽エネルギーの元は核融合から生じる。そして、それさえも40数億年という時限エネルギーだ。少なくともそれまでに、人類はそれに置き換わるエネルギーを探し出さねばならないのだから、原子力研究が欠かせないのは異論がない。だが、既得権者(要は既に原発を保有し、廃炉も含めて、その設備と認罪の償却を担わなければならない人々)は何時までも再エネを認めないだろうし、安直な石炭発電を主張し続けるのだろう。もし、本気モードで考えるなら、日本は周囲に大海を保有し、そこには大量の資源が埋蔵されている。対費用効果で何時もは見向きもしない、こうした潜在資源にこそ付加価値があるように思えてならない。それも又、大樹としないのであれば、輸出産業こそグローバル化の礎と主張する海洋国家として生きる道を捨て去るべきだろう。更には、大樹の定義も刻々と変わりつつある。情報=石油説だ。資産保有というものが大樹の根底にあった時代から、データ保有数が大樹である時代に移りつつある。SNSあるいはネット通販でデータの枝葉を広げた大手IT企業の躍進はその事例の一つだろうと思う。そして、又、再エネがIT技術との親和性の高さを持つゆえに、今後さらに躍進するだろうと言う読みもあながち間違えていないと思うのだが、皆さん如何だろうか?

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